認知症
認知症は、記憶、思考、言語、判断、学習、視覚認知などの精神機能が慢性的に低下し、日常生活や社会生活に支障を来す症候群です。アルツハイマー病、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症、血管性認知症、混合型認知症など複数のタイプがあり、それぞれ原因や症状の進行速度が異なります。多くの場合神経細胞が徐々に失われるため根治は難しいですが、早期診断と適切な治療・支援によって機能の低下を遅らせ、本人と家族のQOLを高めることができます。
2021年には全世界で約5,700万人が認知症を抱えており、毎年ほぼ1,000万人の新規患者が発生しています。アルツハイマー病が最も一般的で、全症例の60〜70％を占めると推定されています。現在、患者の約60％は低・中所得国に居住しており、医療・介護へのアクセス格差が問題となっています。世界保健機関は2050年には認知症患者数が約1億5200万人に達し、現在の3倍近くに増えると予測しており、社会・経済への影響がさらに拡大すると危惧されています。認知症は世界で7番目の死因であり、障害や介護負担の主な原因となっています。2019年の時点で、認知症による経済的負担は世界全体で1.3兆米ドルに達し、介護に携わる家族や友人が全ケア時間の70%を担っていることが報告されています。女性は認知症による障害調整生存年数や死亡率が男性より高いだけでなく、ケアを担う立場としても影響を受けやすいことが指摘されています。
症状
初期の症状は忘れっぽさや些細なミスとして表れやすく、進行とともに日常生活のさまざまな場面に影響が現れます。代表的な症状には以下があります。
- 最近の出来事を忘れる、同じ質問を繰り返すなどの記憶障害
- 財布や鍵、薬などをなくして探し回る、物を人に盗られたと思い込むといった物品管理の困難
- 料理や買い物、金銭管理といった複雑な作業が困難になる実行機能障害
- 道に迷う、季節や日付がわからない、時間の感覚を失うなどの見当識障害
- 言葉が出てこない、物の名前を間違える、会話の途中で言葉に詰まるなどの失語や理解力低下
- 判断力が低下し、計画を立てたり問題を解決したりするのが難しくなる
- 身の回りの作業（入浴や着替えなど）に時間がかかる、手順を忘れるといった日常動作の障害
- 不安や落ち込み、怒りや攻撃性、妄想や幻覚など精神・行動面の変化
- 社会的な孤立や無関心、趣味への興味を失う、周囲との交流を避けるなど性格変化
これらの症状は加齢による物忘れと混同されやすいですが、物忘れが日常生活や仕事に支障をきたす場合や、迷子や人格変化などの行動上の変化が見られる場合は早めに医療機関へ相談してください。認知症では、記憶障害より前に気分や行動の変化が先に現れることもあり、周囲の方が異変に気づくことが早期診断につながります。
認知症が進行すると、記憶障害に加えて行動・心理症状（BPSD）と呼ばれる興奮や幻覚、不眠、うつ状態、無気力、徘徊などが現れることがあります。これらは本人の苦痛を増すだけでなく介護者の負担を大きくするため、早期の対応が重要です。症状の背景には尿路感染症や疼痛、便秘、空腹、不安や孤独、環境変化などさまざまな要因が隠れている場合があり、まずはその引き金になっている身体や心の要因を探し、取り除いていくことが大切です。うまく気持ちが伝わらなかったり、誤解が生じたりすることで症状が悪くなる場合もあります。落ち着いた声かけと、気持ちに寄り添う姿勢で接しましょう。
原因・リスク要因
原因はタイプにより異なりますが、アルツハイマー病では異常なたんぱく質（アミロイドβやタウ）の蓄積による神経細胞の変性、血管性認知症では脳血管障害による損傷が背景にあります。レビー小体型認知症では神経細胞内に異常な蛋白質（レビー小体）が蓄積し、前頭側頭型認知症では前頭葉や側頭葉の萎縮がみられます。リスクを高める要因として高齢、家族歴、高血圧や高血糖（糖尿病）、肥満、喫煙、過度の飲酒、身体活動不足、社会的孤立、うつ病といった生活習慣や健康状態が挙げられます。頭部外傷や心房細動など心血管疾患の既往も危険因子とされています。
予防と生活習慣
認知症を完全に防ぐ方法はありませんが、生活習慣の改善や健康管理によってリスクを下げることができます。血圧や血糖、体重を適正に保ち、禁煙し、過度の飲酒を避けることは脳血管障害やアルツハイマー病の発症リスクを減らすとされています。また、定期的な運動やバランスの取れた食事を心がけること、社会的なつながりを保ち孤立を防ぐこと、趣味や学習活動など知的刺激を続けることが認知症予防に役立つと考えられています。脳の健康を保つために、十分な睡眠とストレスマネジメントも忘れずに行いましょう。
治療法
薬物療法
アルツハイマー型認知症の症状進行を遅らせる薬剤として、アセチルコリンエステラーゼ阻害薬（ドネペジル、ガランタミン、リバスチグミン）やNMDA受容体拮抗薬（メマンチン）が承認されています。これらは神経伝達物質のバランスを整え、記憶や認知機能を一定期間改善させる効果があります。副作用には吐き気や下痢、徐脈、食欲不振、興奮、眠気などがあり、腎臓の働きが低下している方や心臓の病気がある方では、慎重な投与が必要です。レビー小体型認知症ではパーキンソン症状や幻覚が出やすいため、抗精神病薬（リスペリドンやハロペリドール）は第一選択とはならず、症状が重篤な場合に限って使用します。抑うつ症状が強い場合は、まず生活・社会的支援や心理療法を行い、それでも改善しない場合に選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が検討されます。
行動・心理症状（BPSD）が強く患者や介護者の生活に重大な支障を来す場合には、抗精神病薬が一時的に用いられることがあります。2025年の韓国ガイドラインでは、リスペリドンやハロペリドールなどの抗精神病薬が攻撃性や幻覚の改善に有効と報告されているものの、錐体外路症状や眠気、転倒リスクといった重篤な副作用を伴うため条件付き推奨とされ、他の疾患や薬物相互作用を慎重に評価したうえで短期間のみ使用すべきだとしています。また、コリンエステラーゼ阻害薬やメマンチンは全般的な認知症症状だけでなくBPSDにも一定の効果を示すことが報告されていますが、患者によっては嘔気や下痢、失神、心拍の乱れなどの副作用がみられるため定期的な評価と用量調整が必要です。
非薬物療法
薬は病気の進行を止めるものではなく、生活環境の調整やリハビリテーションが非常に重要です。国際的なガイドラインでは、軽度から中等度のBPSDに対して非薬物療法を第一選択とすることが推奨されています。非薬物療法には、介護者や家族への教育やトレーニング、音楽やマッサージ・アロマセラピー、園芸や料理といった活動療法、認知刺激療法や回想法、早起きや規則正しい生活を促す環境調整などが含まれます。たとえば、落ち着きを取り戻すために好きな音楽を流したり、手足を温めるマッサージや手を握ることが不安を緩和することがあります。また、昔の記憶を引き出す回想法や、写真やアルバムを使った会話は、自尊心を高め、ご家族との絆を強めます。身体機能の維持には、軽いストレッチや散歩、椅子に座ってできる体操などが効果的です。
心理療法には、認知症の方自身や介護者の不安や抑うつを緩和する認知行動療法や介護者支援プログラムがあり、認知症の進行に伴う介護負担の軽減に役立ちます。こうした取り組みは、症状の背景にある感情や行動を理解し、上手に対処する力を高めることを目的としています。さらに、ペットロボットやセラピードッグ、家庭菜園などの感覚刺激は幸福感や安定感をもたらし、抑うつや興奮の緩和に寄与します。介護者への教育やスキル訓練はBPSDを減らすだけでなく、介護者のストレスを低減する効果があり、すべての認知症患者に提供することが望ましいとされています。
家族や介護者の負担は大きく、介護疲れや孤立が問題となるため、地域包括支援センターや介護保険サービス、訪問看護などの支援資源を活用しましょう。認知症が進むと、ご本人が自分の希望を前もって伝えられなくなる場合があります。そのため、早い段階からご本人の意思を大切にし、今後の手続きや介護の方針について、ご家族や支援者と話し合って共有しておくことが大切です。本人の残された能力を活かし、自立を支える工夫をすることで生活の質を高めることができます。介護者自身の健康や休息も忘れずに確保し、必要に応じてショートステイやレスパイトケアなどを利用して無理のない介護を心がけましょう。
国際的なガイドラインと支援のポイント
認知症に関する国際的ガイドラインは、生活習慣の改善や非薬物療法を基本として、薬物療法は症状が重度で日常生活が大きく損なわれる場合に限定するよう強調しています。カナダ医師会雑誌の総説では、介護者教育、感覚・認知刺激、心理的介入、環境調整が軽度から中等度のBPSDに対する第一選択であり、薬物より効果が高く副作用が少ないとされています。具体的には、音楽やマッサージが興奮を和らげ、マインドフルネスや認知行動療法が不安や抑うつに効果的であると報告されています。
韓国の2025年ガイドラインでは、抗精神病薬を使用する場合には錐体外路症状や過鎮静などの副作用を考慮し、短期間で最小限の用量から開始することが条件付きで推奨されています。また、認知症患者全体に対してアセチルコリンエステラーゼ阻害薬やメマンチンといった認知機能改善薬を併用することがBPSDの軽減に役立つことが報告されていますが、副作用や既往疾患を定期的に評価し、適切な用量で投与する必要があります。
日本では、日本神経学会が監修する『認知症疾患診療ガイドライン』があり、診断から治療、ご家族への支援までの指針がまとめられています。2017年版に続き、2026年5月には新しい治療薬の登場などを反映した最新版が発行されました。厚生労働省も、地域包括ケアシステムの中で認知症の人を支え、ご家族（介護者）への支援やご本人の意思決定支援を重視する方針を示しています。ご本人の尊厳と生活の質を守りながら、医師や介護者、地域の支援資源が連携し、早期の診断や支援につなげていくことが大切です。
よくある質問
年齢による物忘れと認知症の違いはどこで見分けますか
加齢による物忘れは「体験の一部」を忘れても、ヒントで思い出せたり、忘れている自覚があったりするのが特徴です。一方で認知症では「体験そのもの」が抜け落ち、同じ質問を繰り返す、約束自体を覚えていない、日付や道順がわからなくなるなど、日常生活や仕事に支障が出てきます。見分けに迷うことは多いので、気になる変化があれば一度ご相談ください。診断は医師がお一人おひとりの状態に応じて判断します。
親の様子が気になりますが、どのタイミングで受診すればよいですか
同じ話や質問の繰り返し、お金や薬の管理が難しくなる、片付けや料理の段取りが崩れる、性格や気分の変化が続く、といったサインが日常に表れてきたら、早めのご相談をおすすめします。認知症の種類によっては、記憶より先に気分や行動の変化が現れることもあり、ご家族の気づきが受診のきっかけになります。早い段階でご相談いただくと、ガイドラインで勧められている生活の工夫やご家族の備えを一緒に考えやすくなります。経過には個人差がありますが、状態に合わせてできる対応を一緒に探していきます。診断や治療方針は、医師がお一人おひとりの状態に応じて判断します。
仕事をしながら親の介護を続けられるか不安です。どこに相談できますか
働きながらの介護は、一人で抱え込むと疲れや孤立につながりやすいものです。まずは当院でお話をうかがい、ご本人の状態とご家族の負担の両方を受けとめたうえで、必要に応じてお住まいの地域包括支援センターや介護保険サービス、訪問看護などの支援につなぐお手伝いをしています。ショートステイなど介護をするご家族自身が休める仕組みもありますので、無理のない形を一緒に整えていきましょう。
精神科のクリニックでも認知症をみてもらえますか
はい。認知症では不安・抑うつ・興奮・幻覚・不眠といった心理・行動面の変化（BPSD）が伴うことが多く、精神科が対応する領域です。当院ではガイドラインに沿って、まず生活環境の調整やご家族への支援を中心に考え、お薬は必要なときに最小限で用いる方針を大切にしています。お薬には吐き気や眠気などの副作用もあるため、効果と負担を一緒に確認しながら治療方針を相談して決めていきます。
参考文献
- World Health Organization. Dementia. 2023.
- National Institute for Health and Care Excellence (NICE). Dementia: assessment, management and support for people living with dementia and their carers (NG97). 2018.
- Canadian Medical Association Journal. Non‑pharmacologic management of behavioural and psychological symptoms of dementia. 2025.
- Korean Dementia Association. Clinical practice guidelines for dementia: recommendations for the pharmacological treatment of behavioural and psychological symptoms. 2025.
- Alzheimer’s Association. 2024 Alzheimer’s disease facts and figures.
- 日本神経学会（監修）, 「認知症疾患診療ガイドライン」作成委員会（編集）. 認知症疾患診療ガイドライン2026. 医学書院, 2026.
- 日本神経学会（監修）. 認知症疾患診療ガイドライン2017. 医学書院, 2017.
本ページの医療情報は、当院院長（日本専門医機構認定 精神科専門医・精神保健指定医）の監修のもと作成しています。記載は一般的な情報の提供を目的としたもので、診断・治療はお一人おひとりの状態に応じて医師が判断します。